生前整理で仏壇はどう扱うべき？４つの処分方法・供養のしかた・注意点などを解説

仏壇は、生前整理で扱いに困ることが多いものの一つです。

 

仏壇の処分に関して、実際に次のような悩みを抱えている方もいるのではないでしょうか。

 

「本当は捨てたくはないが、事情で処分せざるを得ない」

「正しい処分方法が分からない」

「普通の家具のように仏壇を捨てることに抵抗感がある」

 

仏壇はご先祖を祀る大切なものなので、適切な方法で処分することが大切です。

 

今回は、「仏壇を処分するときの供養のしかた」や「具体的な処分方法・注意点」を紹介します。

 

遺品整理業者として生前整理の現場にも携わっている私の知見もまじえて解説しますので、ぜひ参考にしてください。

 

仏壇を処分するときは供養が必要？【理由・方法】

 

最近では、設置スペースや継承者の有無、信仰心などの問題で仏壇を処分する方が増えています。

 

しかし、仏壇を処分すること自体に後ろめたさを感じる方も多いのではないでしょうか。

 

そういった不安を払拭するためには、しっかりと供養をすることが大切です。

 

閉眼供養（魂抜き）で仏壇は「物」になる

仏壇は普通の家具と違い、祀られている方の魂が宿っているとされています。

 

とはいえ、最初から魂がこもっているわけではありません。

 

仏壇を購入した後に、魂を入れる儀式である「開眼供養（魂入れ）」を行うことで魂がこもったものになります。

 

そのため仏壇を処分するときは、その魂を抜く儀式である「閉眼供養（魂抜き）」をする必要があります。

 

その儀式を終えて初めて仏壇は「物」になり、処分しても良い状態になるのです。

 

なお、仏壇の中にある位牌や仏像なども閉眼供養が必要とされています。

 

また、引っ越しなどで仏壇を移動させる際などにも閉眼供養を行うのが一般的です。

 

閉眼供養（魂抜き）をする方法

「閉眼供養（魂抜き）」の儀式は、菩提寺に依頼するケースが多いでしょう。

 

宗派にもよりますが、事前に相談したうえで、当日はお経を上げて供養してもらう流れが一般的です。

 

お坊さんへのお布施は、お車料を含めて数万円～10万円が相場となります。

 

なお、閉眼供養は、菩提寺以外のお寺に依頼しても断られることがあるので注意が必要です。

 

閉眼供養は法要の一つとされているので、基本的に檀家以外には行わないお寺もあります。

 

ただ、同じ宗派のお寺なら引き受けてくれる場合もあるので、宗派が分かる場合は近くのお寺に相談してみても良いでしょう。

 

なお、仏壇の処分を依頼する業者によっては、閉眼供養やお焚き上げも含めて一括で手配してくれるところもあります。

 

菩提寺に依頼しづらい事情がある場合や、処分してくれるお寺が見つからない場合は、そういった業者に依頼することをおすすめします。

 

生前整理での仏壇の処分方法４つ【メリット・デメリット】

 

ここからは、具体的な仏壇の処分方法を紹介します。

 

それぞれのメリット・デメリットも紹介するので、ぜひ事情に合った処分方法を検討してみてください。

 

お寺に依頼する

仏壇の処分方法としてもっとも一般的なのが、菩提寺などのお寺に依頼する方法です。

 

日頃から法要や法事などで付き合いのある菩提寺であれば相談しやすく、依頼もスムーズでしょう。

 

この方法のメリットは次のとおりです。

 

 

一方で、次のようなデメリットもあります。

 

 

これらを踏まえると、費用や効率よりも、信仰や儀礼を優先したい場合におすすめの方法といえます。

 

仏具店に引き取ってもらう

お寺に依頼する方法と並んで一般的な処分方法が、仏具店に依頼することです。

 

多くの仏具店では仏壇の販売だけではなく、仏壇の引き取りサービスも行っています。

 

この方法のメリットは、次のとおりです。

 

 

一方で、次のような点はデメリットといえるでしょう。

 

 

これらを踏まえると、処分に手間や時間をかけられない場合におすすめの方法といえます。

 

また、仏壇店に依頼することになるので、仏壇を小型のものに買い替える場合などにも最適といえるでしょう。

 

仏壇をコンパクトにしたい！おしゃれな仏壇にしよう！購入前に知っておきたいことも解説

 

自治体の粗大ゴミ回収に出す

ほとんどの自治体では、仏壇を粗大ゴミとして回収してくれます。

 

事前に閉眼供養（魂抜き）を行って仏壇をただの「物」に戻していれば、粗大ゴミとして処分しても宗教上の問題はありません。

 

この方法のメリットは次のとおりです。

 

 

一方で、次のような点はデメリットといえるでしょう。

 

 

処分にかかる手数料は各自治体で異なりますが、他の粗大ゴミと同じ金額で処分できます。

 

解体して燃えるゴミとして回収してもらえる場合は、無料で済む場合もあるでしょう。

 

ただ、この方法には抵抗感がある方も多いと思います。

 

ご本人に抵抗感がなくても、地域によっては粗大ゴミ置き場に仏壇を出していることを批判される可能性もあるでしょう。

 

そういった点を気にしない方におすすめの方法といえます。

 

遺品整理業者に依頼する

これから本格的に生前整理を行う予定なら、仏壇の供養ができる遺品整理業者に依頼するのも一つの方法です。

 

このような業者に依頼した場合、仏壇の引き取りから閉眼供養（魂抜き）の手配、お焚き上げまでまとめて行ってくれます。

 

この方法のメリットは次のとおりです。

 

 

一方で、次のような点はデメリットといえるでしょう。

 

 

遺品整理業者に生前整理を依頼した場合、物の整理から処分、掃除まで１日～数日で行ってくれるので、生前整理があっという間に終わります。

 

それらの作業と一緒に仏壇の処分を依頼すれば、効率よく生前整理を進めることが可能です。

 

これらを踏まえると、「仏壇以外にも処分したい物がたくさんある」「これから生前整理をする予定がある」といった場合におすすめの方法といえます。

 

なお、遺品整理業者によっては供養やお焚き上げに対応していない場合もあります。

 

事前に、ホームページや問い合わせによって確認しておきましょう。

 

遺品整理業者の選び方　優良業者のポイントを徹底解説！

 

生前整理で仏壇を処分するときの注意点とは？【よくあるトラブル】

 

仏壇を処分する場合、いくつか気をつけるべき点があります。

 

ご先祖様を祀る大切な仏壇を気持ちの良い形で処分するためにも、次に紹介する点は今一度確認しておきましょう。

 

家族や親族とよく相談する

信仰心というものは、人によって異なります。

 

長年にわたり信仰の拠り所としてきた仏壇の処分については、家族や親族に処分方法を伝え、同意を得てから進めましょう。

 

なぜなら、処分を事後報告した場合に家族や親族と揉めるケースがよくあるからです。

 

なかには仏壇は処分しても位牌や遺影は残すべきという考え方の人もいるので、付属品についても相談しておくほうが望ましいといえます。

 

仏壇や位牌は「祭祀財産（さいしざいさん）」と呼ばれ、祖先や神をまつるためのものです。

 

つまり「一族全て」にとっての財産となります。

 

仏壇を処分する場合も買い替える場合も、自分の判断だけで進めるのではなく、周りの方と話し合うようにしましょう。

 

【生前整理】祭祀財産も早めに相続の決断を｜家族と話しておくべきポイントを解説

 

仏具の処分方法も考えておく

ほとんどの宗派では遺影や位牌、本尊や写経本といった仏具にも魂が宿っていると考えられています。

 

これらの仏具を処分する場合は、仏壇と同じで閉眼供養（魂抜き）が必要です。

 

そのため仏壇だけではなく仏具の処分方法についても、計画的に考えておくことが大切です。

 

ただ、仏壇を処分するからといって、必ずこれらの仏具も処分しなければいけないわけではありません。

 

これらの仏具はそれほど大きくはないので、そのまま自宅に保管したり、新しく買い替えた仏壇に備えたりすることも可能です。

 

仏壇の中に大事な物が入っていないか確認

祖父母や両親などの先祖から受け継いだ仏壇の場合、中に大切な物が保管されているケースがよくあります。

 

たとえば先祖代々の写真や過去帳、経典や家系図、その他にも通帳や印鑑、重要書類などを保管している場合もあります。

 

それらを確認せずに処分した場合、取り戻せません。

 

とくに仏壇の引き出しは開けることも少ないので、注意が必要です。

 

昔ながらの仏壇の中には「隠し引き出し」が備えられたものもあるので、処分する前に隅々まで確認しておくことをおすすめします。

 

【まとめ】仏壇を生前整理するなら納得のいく方法で処分しよう

 

最後にもう一度、「仏壇の生前整理」についておさらいしましょう。

 

 

仏壇は、ご先祖様を祀る大切なものです。

 

供養する気持ちを大切に、ぜひ納得のいく方法で処分してもらえればと思います。

 

関西エリアで生前整理にお悩みならクリーンケアにご相談を

関西エリアで生前整理にお悩みなら、経験豊富な私たちクリーンケアにご連絡ください！

 

お仏壇や仏具のご供養・処分もご相談可能です。

 

 

クリーンケアは大阪・奈良を中心に、兵庫・京都・和歌山・滋賀にも対応しています。

 

お見積り・ご相談は無料（0円）ですので、ぜひお気軽にお問い合わせください！